休暇制度 | 完全週休二日制や年次有給休暇について

転職の際に、「もう少しお休みがほしい!」と考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。本記事では、転職活動の際に知っておくべき、完全週休二日制と週休二日制の違いや有給制度について解説します。

休暇制度  完全週休二日制や有給制度について

転職理由ランキングでも上位にランクインすることが多い、休日数への不満。転職の際に、「もう少しお休みがほしい!」と考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。本記事では、転職活動の際に知っておくべき、完全週休二日制と週休二日制の違いや有給制度について解説します。

完全週休二日制と週休二日制の違い

意外と知らない方も多いのが、この完全週休二日制と週休二日制の違いです。お休みは、求人情報や面接の際に必ずチェックする箇所でもあるので、その定義と違いを確認しておきましょう。

完全週休二日制

完全週休二日制は、毎週必ず2日休みがあることを意味します。一般的に多いのは土日休みというパターンですが、サービス業などでは、月・金の固定休日、もしくはシフトに応じて毎週2日休みがあります。このように、必ず毎週2日のお休みがあります。

また、労働基準法で定められた毎週少なくとも1回の休日を必ず与えなければならない「法定休日」に出勤した場合は、休日手当が必要になります。面接時に土日出勤可能かを確認された場合は、休日手当の有無についてもしっかりと確認しておきましょう。

完全週休二日制において注意すべきは祝日の扱いです。例えば、求人情報などに「完全週休二日制(土・日・祝)」と記載されている場合は、月曜日が祝日の場合でも無条件に三連休になるわけではありません。祝日もお休みがもらえる企業は、「完全週休二日制(土・日)、祝日」のように記載されているので間違えないようにしましょう。

週休二日制

週休二日制は、月に1回以上必ず週2日の休みがあることを意味しています。それ以外の週は、基本的には週1日のみの休み、ということになります。もちろん、企業によっては、隔週土曜日休みや第1・3水曜日休みといった基準を設けている場合もあります。

週休二日制において注意すべきは労働時間です。週休二日制自体は問題ない制度ですが、毎日8時間働いてしまうと週1日休みの週は48時間勤務となり、法定労働時間を越えてしまいます。1日の労働時間が短い、残業代や休日手当が間違いなく支給されている、などの条件・実態が整っているかを転職前に確認しておく必要があります。

このように、完全週休二日制と週休二日制は全く異なる制度です。転職活動の際には求人情報を確認するとともに、面接や就業規則でのチェックも怠らないようにしましょう。上記のように、それぞれの制度内でも注意すべき点がいくつかあるので、その確認も忘れないでください。

年次有給休暇とは?

給与を受け取りつつもお休みがもらえる有給は従業員にとってはうれしい制度です。有給休暇は、労働基準法において、

  • 6カ月継続勤務
  • 全労働日の8割以上出勤(週の所定労働日数が5日以上、または所定労働時間が30時間以上)

という条件をクリアした従業員に対して、10日間の年次有給休暇を与えなければならないと定められています。その後は条件を満たしていれば、下記のように有給が増えていきます。

(勤続年数:有給日数)

  • 6ヶ月:10日
  • 1年半:11日
  • 2年半:12日
  • 3年半:14日

(3年半以降は1年毎に2日ずつ加算※最大20日)

ここで注意しなければならないのは、有給には有効期限があるということです。

有給付与から2年経つとその有給はなくなってしまうので、計画的に消費する必要があります。また、有給制度があっても、きちんと消化できていない企業もあります。転職活動の際には、有給の消化率などもしっかりと確認しましょう。